「ピークカット」や「ピークシフト」について、正しく理解できていますか？

「ピークカットとかピークシフトってよく聞くけれど、どのように違うの？」

「電気料金を削減するためにピークカットやピークシフトを導入したいけれど、どうやって導入すればいいの？」

この記事では、上記のようなピークカット・ピークシフトに関する疑問にお答えしていきます。

などについて、分かりやすく解説していきます。

ピークカットとピークシフトの違い

はじめに、ピークカットとピークシフトの違いについて解説していきます。

ピークカットとは？

ピークカットとは、電力の使用量が最も多い時間帯（ピーク時間帯）に、電力使用量（電力購入量）を「カット（削減）」することを指します。具体的には、ピーク時間帯に、太陽光発電でつくった電気を使用するなどの方法があります。

ピークカットを行うことで、電気料金の削減や、基本料金の削減につなげることが可能です。ピークカットを実施するための具体的な方法や、電気料金の削減につながる仕組みは、記事の後半でご紹介します。

ピークシフトとは？

ピークシフトとは、夜間など電力使用量の少ない時間帯に電力をためておき、電力使用量が最も多いピーク時間帯に使用することを指します。具体的には、蓄電池を使った方法などがあります。

ピーク時間帯の電力使用量を削減するため、ピークカットと似ていますが、ピークシフトでは全体の電力使用量に変化はなく、使用する電力量を「シフト（移動）」させて、全ての時間帯の電力使用量を均一化するイメージになります。

ピークカットとピークシフトの違いは「全体の電力使用量」

ピークカットとピークシフトの違いは、以下のように定義できます。

• ピークカット……電力ピーク時の電力使用量を削減する（全体的な電力使用量が削減される）

• ピークシフト……電力ピーク時の電力使用量を、電力使用量の少ない時間帯に移動させる（全体的な電力使用量は変わらない）

※「電力ピーク時」とは、電力を最も消費する時間帯のことを指します。

ピークカット・ピークシフトで電気料金が削減できる？

ここからは、ピークカットやピークシフトを活用することで、どのように電気料金の削減につながっていくのかを解説していきます。

そもそも電気料金はどのように決定される？

ピークカット・ピークシフトと電気料金の関係について理解するためには、そもそも電気料金がどのように決定されているかを知っておく必要があります。

電気料金は、一般的に以下の計算式で導き出すことができます。（基本的な従量電灯B・Cなどの場合）

• 電気料金 ＝ 電力量料金 ＋ 再生可能エネルギー発電促進賦課金 ＋ 基本料金

電気量料金

電力量料金は、使用した電力量に応じてかかるもので、電力使用量が減れば、料金も下がります。「電力量料金単価×使用電力量±燃料費調整額」で表すことができます。

燃料費調整額は、電気をつくるのに必要な燃料費の変動を、電気代に反映させるための項目で、燃料費によって上下します。

再生可能エネルギー発電促進賦課金

再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ発電賦課金）は、再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）によって、電力会社が再エネ電力の買い取りにかかった費用を、電気の利用者が負担するものです。

なお、再生可能エネルギー発電促進賦課金は、以下の計算方法で算出されます。

再生可能エネルギー発電促進賦課金単価（円/kWh）×1ヶ月の使用電力量（kWh）

「基本料金」とは？

基本料金は、「基本料金単価×契約容量（契約電力）」の計算式で表すことができます。契約電力は「最大デマンド」という値によって決定されます。

契約電力を左右する「最大デマンド（最大需要電力）」とは？

最大デマンド（最大需要電力）とは、もっとも多く電力を使用した30分間の、電力使用量を指します。

ここで重要なのは、契約電力は、過去1年間の最大デマンドのなかで最も大きい値に基づき決定されるということです。つまり、最大デマンド値がより高い数値に更新されるたびに、その後1年間の基本料金が値上がりしてしまうのです。反対に、1年間最大デマンド値を更新せずにいれば、基本料金が値下がりすることになります。

ピークカット・ピークシフトは基本料金の削減につながる

契約電力を左右する「最大デマンド（最大需要電力）」を下げるのに有効なのが、ピークカット・ピークシフトです。

ピークカットやピークシフトを導入することによって、ピーク時間帯の電力使用量を抑えられれば、30分ごとの「最大デマンド値」も抑えることができます。つまり、ピークカットもしくはピークシフトを1年間続け、契約電力を決める最大デマンド値が下がれば、基本料金の削減につながるのです。

ピークカットは電気量料金の削減につながる

ピークカットは、基本料金だけでなく電力使用量自体も減らすことができるため、電気量料金の削減につながります。こちらに関しては、ピークカットをはじめた翌月の電気料金から削減効果を見込むことができます。

ピークカット・ピークシフトを自社施設で導入する方法

ここからは、「ピークカット・ピークシフトを自社の施設で導入してみたい」と考えている方に向けて、具体的な導入方法を解説していきます。

自家消費型太陽光発電を活用したピークカットの方法

ピークカットを行うなら、自家消費型太陽光発電が適しています。自家消費型太陽光発電とは、自社工場や施設の屋根に太陽光発電を設置し、発電した電力を自社内の設備で使用するものを指します。

自家消費型太陽光発電を導入すれば、消費電力がピークを迎える時間帯に太陽光発電でつくった電気を使用できるので、「ピークカット」を行うことができます。

蓄電池を活用したピークシフトの方法

ピークシフトを行うには、蓄電池を活用した方法がおすすめです。蓄電池は、電気を大量にためておける電池のことで、ためた電気を放電することによって、電力を使用することができます。

蓄電池を使ってピークシフトを行う場合、電力使用量が少ない夜間などのタイミングで蓄電池に電気をためておき、ピーク時間帯に放電することで、ピーク時の電力使用量（電気購入量）を減らすことができます。

さらに、蓄電池とあわせて自家消費型太陽光発電を導入することで、ピークシフトとピークカットを同時におこなうことも可能となります。

ピークカット・ピークシフトまとめ

この記事では、「ピークカット・ピークシフトを利用して電気料金を下げたい」と思っている方にむけて、ピークカットとピークシフトそれぞれの意味や違い、なぜ電気料金の削減につながるのかなどを解説してきました。

改めて整理すると、

• 電力ピーク時の電力使用量を削減するのが「ピークカット」（全体的な電力使用量が削減される）

• 電力消費の時間帯を電力ピーク時から他の時間帯に移動させるのが「ピークシフト」（全体的な電力使用量は変わらない）

となります。自家消費型太陽光発電や蓄電池を導入し、ピークカットやピークシフトを的確に実行していくことで、電気量料金や基本料金の削減につなげていくことが可能となります。

「ピークカットやピークシフトを活用して電気料金を削減したい」と考えている経営者の方は、この機会に自家消費型太陽光発電や蓄電池の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

企業のBCP（事業継続計画）対策としても注目されている「自家発電設備」をご存知でしょうか？

「そもそも、自家発電ってなに？」

「企業が導入できる自家発電設備には何があるの？　メリットは？」

自家発電設備について上記のような疑問をお持ちの方に向けて、この記事では

などについて、分かりやすくご紹介していきます。

自家発電設備とは？

「自家発電」とは、電気の消費者が発電設備を用いて自ら発電を行うことを指し、「自家発電設備」は、その設備を指します。自家発電設備によって発電した電気は、自家消費に充てる（売電せずに自身で消費する）のが一般的です。

自家発電設備は、設置目的や用途によって「常用自家発電設備」と「非常用自家発電設備」に区別されます。

常用自家発電設備とは

常用自家発電設備とは、電力会社からの電力供給の有無に関わらず、常に稼働状態にある自家発電設備です。種類については後ほど詳しくご紹介しますが、太陽光発電やガス発電（燃料電池システム）などが存在します。

非常用自家発電設備とは

非常用自家発電設備とは、停電などによって電力会社からの電力供給が途絶えた際に、予備電源として稼働させる自家発電設備のことです。非常時に、防災設備や保安設備に電気を供給する目的で設置されます。

常用自家発電設備の種類

ここでは、電力会社からの電力供給状況に関わらず常に稼働し続ける「常用自家発電設備」の種類について、詳しく見ていきましょう。

• 太陽光発電

太陽光発電は、屋根などに設置したソーラーパネルを通じて、太陽光エネルギーを電力に変換することができる常用自家発電設備です。自家消費を目的とした太陽光発電は「自家消費型太陽光発電」と呼ばれ、家庭や企業に広く普及しています。

• ガス発電（燃料電池システム）

ガス発電（燃料電池システム）とは、エネファームに代表される自家発電設備で、都市ガスやLPガスから抽出した水素と、空気にふくまれる酸素を化学反応させて発電をおこないます。

• 風力発電装置

風力発電装置は、太陽光発電と同じ再生可能エネルギーの一種で、風力を活用して発電をおこなう常用自家発電設備です。風力発電と聞くと巨大なプロペラを想像するかもしれませんが、家庭用に小型の風力発電装置も販売されているほか、「マイクロ風車」といった微風で発電が行える風力発電装置も開発されており、常用自家発電設備としての活用シーンが広がっています。

• ガスタービン発電装置

ガスタービン発電装置とは、燃料であるガスを燃焼させてタービンを回転させ、発電を行う常用自家発電設備です。ガスタービン発電装置は、コージェネレーションシステムとして、工場やホテル、病院などで採用されています。

• 蒸気タービン発電装置

蒸気タービン発電装置は、蒸気のもつ熱エネルギーを利用してタービンを回転させ発電を行います。蒸気タービンの仕組みは、火力発電や原子力発電など幅広い用途に採用されています。

企業が自家発電設備を導入するメリット

ここからは、企業が自家発電設備を導入するメリットについてお伝えしていきます。

災害時のBCP（事業継続計画）対策として有効

BCP（事業継続計画）とは、地震や台風・大雨などの自然災害をはじめとした緊急事態が発生した際に、事業への損害を最小限にとどめ、事業を継続・早期復旧するために、企業があらかじめ決めておくべき計画を指します。

常用自家発電設備は、平時はもちろん停電時でも発電することができるため、BCP対策として有効です。

ピークカットに貢献できる

自家発電設備を導入することにより、ピークカットに貢献することが可能となります。ピークカットとは、1日のうち最も電気を使用する時間帯（ピーク時間帯）に自家発電設備で発電した電気を使うことで、電力会社からの電力購入量をカット（削減）することを指します。

ピークカットを行うことで、電気量料金の削減はもちろん基本料金の削減にもつながる場合があり、企業の固定費削減に役立ちます。

自家発電設備は「自家消費型太陽光発電」がオススメ

自家発電設備には「自家消費型太陽光発電」がオススメです。ここでは、その理由について解説します。

環境経営に貢献できる

昨今は、企業にも環境への配慮が求められるようになってきています。自家消費型太陽光発電は、火力発電と比べてCO2（二酸化炭素）を排出しない再生可能エネルギーであるため、導入することで企業の環境経営にも役立てることができます。

具体的には、SDGsやSBTイニシアチブ（企業版2℃目標）、エコアクション21、温対法対策など、自家消費型太陽光発電の導入によって対応できるものは多岐にわたります。

導入価格が年々下がっている

太陽光発電といえば、「導入コストが高い」という印象をお持ちの方も多いかもしれませんが、実は太陽光発電の導入コストは年々下がっています。2012年には42.1万円/kWだった太陽光発電のシステム費用が、2019年には26.6万円/kWまで下がっているデータが、経済産業省によってまとめられています。

導入コストは今後さらに下がっていくと考えられますので、よりお得に「常用自家発電設備」として自家消費型太陽光発電を導入することができるでしょう。

自家発電設備として「自家消費型太陽光発電」を導入する際の注意点

ここからは、自家発電設備として「自家消費型太陽光発電」を導入する際の注意点を解説していきます。

電気事業法などの法律を遵守する必要がある

自家発電設備として「自家消費型太陽光発電」を導入する場合、電気事業法が定める「電気工作物」として扱われるため、電気事業法で定められた保守点検（メンテナンス）を行う義務が生じます。

また、自家消費型太陽光発電以外の自家発電設備を導入する場合は、設備によって「消防法」、「火災予防条例」、「建築基準法」、「大気汚染防止法」といった法律を遵守する必要があります。

非常時（夜間・悪天候）に備えるなら蓄電池も導入する必要がある

自家消費型太陽光発電は、「常用自家発電設備」として停電時でも自力で発電を行えます。しかし、「太陽がでている時間帯のみ」という制約があるので、例えば夜間や悪天候時は発電を行うことができません。したがって、非常時に備えるために導入を検討する場合、蓄電池もあわせて導入する必要があります。

蓄電池を導入することで、太陽光発電によって発電できない悪天候時や夜間でも、蓄電池にためておいた電気を使うことができるようになり、非常時の電源としての効果が高まります。

自家発電設備まとめ

自家発電設備とは、自家発電を行うための発電能力を備えた設備のことを指し、電力会社からの電力供給状況に関係なく発電を行う「常用自家発電設備」と、電力供給がストップした時のみ稼働させる「非常用自家発電設備」の2種類があります。

「常用自家発電設備」には、自家消費型太陽光発電やガス発電（燃料電池システム）、風力発電装置などいくつかの種類が存在しますが、企業が導入するのであれば「自家消費型太陽光発電」がオススメです。

自家消費型太陽光発電は、非常用電源としてBCP対策になることに加えて、ピークカットに貢献し、電気料金の削減につながるといったメリットがあります。

さらに、火力発電と比べてCO2を排出しないことから環境経営への貢献も期待でき、導入コストも年々下がってきています。

近年、災害が増えてきている日本において、事業を継続するためのBCP対策として「自家発電設備」の導入は必要性を増してきています。この機会に「自家発電設備」の導入をご検討されてみてはいかがでしょうか。

※記載内容は掲載当時のものであり、変更されている場合がございます。